Jointo α(ジョイントアルファ)の評判・口コミはどう?メリット・デメリットからリスク、実績、儲かるかまでわかりやすく解説!

2017年の法改正以降、市場を拡大している不動産クラウドファンディング。

事業者によって取扱物件や最低投資金額、予定分配率が異なるため、どの事業者を利用しようか悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、不動産クラウドファンディングの専門業者「Jointo α」の口コミやメリット・デメリットについて解説していきます。

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目次

Jointo α(ジョイントアルファ)の評判・口コミは?実際に投資している人の声を紹介!

まずは、実際にJointo αを利用した人からの評判・口コミを確認していきましょう。

Jointo αの良い評判・口コミ

まずはJointo αの良い評判・口コミを紹介していきます。

Jointo αを実際に利用した人の口コミの中では、運営元である穴吹興産への安心感が高く評価されていました。

また、償還分をJointo αのファンドへ再投資する声も多く上がっていました。

Jointo αの悪い評判・口コミ

次にJointo αの悪い評判・口コミを紹介していきます。

Jointo αでは利回りが下がってしまったことに対して不満の声が見られました。

Jointo α(ジョイントアルファ)の強み・メリット3選

Jointo αには、以下の3つのメリット・特徴が挙げられます。

  • 全国各地の物件を取り扱っている
  • 東証スタンダード市場に上場している会社が運営している
  • 投資家が優先して利益を受けられる

それぞれ詳しく確認していきましょう。

Jointo αの強み・メリット1.全国各地の物件を取り扱っている

Jointo αでは、首都圏から関西、四国、九州など全国各地の物件を取り扱っています。

地方移住が進む中、全国各地の優良物件に気軽に投資できるのは嬉しいポイントです。

Jointo αは宿泊施設も多く含まれているため、現物投資ではハードルが高いような観光地への投資も可能となります。

不動産投資を通じて地方創生に貢献できるメリットもあります。

Jointo αの強み・メリット2.東証スタンダード市場に上場している会社が運営している

Jointo αを運営する穴吹興産株式会社は、東証スタンダード市場に上場している大手不動産会社です。

Jointo αは2019年からスタートした新しいサービスですが、穴吹興産の設立は1964年と不動産業界ではすでに60年近い実績を持っています。

運営元が安心できる業者であるかどうかは、投資家にとって最も重要なポイントであるため、東証スタンダード市場上場会社が運営するJointo αは、多くの人にとって安心して利用できる業者だといえるでしょう。

Jointo αの強み・メリット3.投資家が優先して利益を受けられる

Jointo αでは、優先劣後システムを導入しており、投資家は優先出資を受けられます。

運営元の穴吹興産が劣後出資を請け負っているため、万が一不動産価格が下落した場合でも穴吹興産の出資分の下落までは穴吹興産が損失を負担してくれる仕組みです。

不動産投資をする上で、不動産価格の変動は避けられないリスクであるため、優先出資が受けられるのは投資家にとって大きなメリットがあるといえます。

優先劣後システムについては、記事内でさらに詳しく解説していますので、そちらもあわせてご確認下さい。

Jointo α(ジョイントアルファ)の注意点・デメリット2選

Jointo αのデメリット、2つを紹介していきます。

  • 最低投資額がやや高い
  • 利回りが低め

順番に解説していきます。

Jointo αの注意点・デメリット1.最低投資金額がやや高い

Jointo αは、最低投資金額がやや高い点がデメリットといえます。

最低投資金額は物件によって異なるため一概にはいえないものの、公式サイト上で確認できるファンド一覧では、多くが10万円を最低投資金額としています。

他の不動産クラウドファンディングサービスでは、1万円から投資できるものもあるため「もう少し少額で投資をしたい」と感じる人もいるかもしれません。

Jointo αの注意点・デメリット2.利回りが低め

Jointo αの利回りはここ最近、2%~3.5%程度です。

他のサービスでは高いところだと10%を超える利回りのファンドを出しているところもあるので、低めに感じるでしょう。

しかし、上場企業運営のサービスでは一般的な利回りではあるので、リスクを取らずに投資をしたい方に向いているサービスです。

Jointo α(ジョイントアルファ)のリスク3選

Jointo αで不動産クラウドファンディングを利用する際は、以下の3つのリスクに気を付けましょう。

  • 元本保証がない
  • 原則中途解約ができない
  • 不動産の現物投資のような税制優遇はない

以下でそれぞれ詳しく解説していきます。

Jointo αのリスク1.元本保証がない

不動産クラウドファンディングには、元本や分配金の保証がありません。

不動産価格が下落すれば満期時に元本が割れて戻ってきたり、分配金が減少したりする可能性があります。

優先劣後システムの導入によりリスクは低減されるものの、損失を被るリスクは0ではないため、必ず余裕資金で投資を行うようにしましょう。

Jointo αのリスク2.原則中途解約ができない

不動産クラウドファンディングでは、あらかじめ満期が定められており、原則中途解約ができません。

「急な出費で現金が必要となった」という時でも資金繰りに困ることがないよう、満期まで使わない金額の範囲内で投資を行う必要があります。

Jointo αのリスク3.不動産の現物投資のような税制優遇はない

不動産の現物投資では、損益通算や相続税対策など税制上でメリットを受けられる場合があります。

しかし、不動産クラウドファンディングでは、そうした税制優遇を受けられる仕組みがありません。

したがって「不動産投資を通じて税金対策をしたい」と考えている人にとっては向かないといえるでしょう。

Jointo α(ジョイントアルファ)は儲かる?実績を確認

以下の表は、Jointo αで実際に取り扱われたファンドの詳細をまとめたものです。

物件名 アルファアセットファンド京都祇園
予定分配率 3.8%
運用期間 6ヵ月
募集種別 匿名組合型
最低投資金額 10万円(1口)
一人あたり投資可能上限金額 100万円(10口)

参考:Jointo α「アルファアセットファンド京都祇園第3回」

仮に上限の100万円で投資をした場合、半年間で約1万9,000円(税引前)の利回りが得られる計算となります。

もちろん不動産価格の変動リスクや自然災害のリスクを考慮する必要はありますが、投資対象としてそれほど悪くはないでしょう。

Jointo α(ジョイントアルファ)の仕組みをわかりやすく解説

Jointo αが取り扱う不動産クラウドファンディングは、投資家から集めた資金で不動産を購入し、そこから得られた収益を投資家へ分配する仕組みです。

投資家は、現物の不動産投資でネックとなる初期投資や管理コストなどがかからないメリットがあります。

Jointo αは優先劣後システムを導入

Jointo αでは優先劣後システムを導入しています。

優先劣後システムとは、投資家を「優先出資」、運営元を「劣後出資」とすることで、投資家に対して優先的に利益を分配する仕組みです。

もちろん劣後出資分を超えて価格が下落する可能性もありますが、投資を検討するうえで優先劣後システムが導入されていることは安心ポイントにつながるでしょう。

Jointo α(ジョイントアルファ)に税金はかかる?

Jointo αの不動産クラウドファンディングによって得た利益は、どのような税金がかかるのでしょうか。以下で詳しく確認しましょう。

Jointo αは確定申告が必要な場合がある

不動産クラウドファンディングで得た分配金は、雑所得として所得税の対象となります。

源泉徴収税の20.42%はあらかじめ分配金から差し引かれたうえで入金されますが、年間の雑所得が20万円を超える場合は確定申告が必要です。

この雑所得にはFXによる利益や年金による収入も含まれるため、他の収入源がある人は確定申告が漏れることのないよう気を付けましょう。

Jointo α(ジョイントアルファ)は「運営元の安全性を重視する人」におすすめ!

Jointo αの運営元は、東証スタンダード市場に上場している穴吹興産です。

不動産業界では約60年の実績があるため、運営元の安全性を重視する人におすすめの不動産クラウドファンディング事業者といえるでしょう。

Jointo α(ジョイントアルファ)の運営会社情報

Jointo αは穴吹興産株式会社が運営している不動産クラウドファンディングサービスです。

以下に穴吹興産の概要をまとめています。

穴吹興産株式会社の会社概要

穴吹興産株式会社の詳細情報は次の通りです。

会社名 穴吹興産株式会社
代表者 代表取締役 穴吹 忠嗣
本社所在地 香川県高松市鍛冶屋町 7-12
電話番号 0120-773-880

まとめ

Jointo αは、不動産大手会社である穴吹興産が運営する不動産クラウドファンディングサービスです。

取り扱うファンドは全国各地に及ぶため、不動産投資を通じて地域創生に貢献できる点も大きな魅力です。

Jointo αでは、公式サイト上でファンドの詳細を公開しているため、不動産投資を検討している人は、ぜひ物件情報を確認してみるとよいでしょう。

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