property+(プロパティプラス)の評判・口コミはどう?メリット・デメリットからリスク、実績、儲かるかまで徹底解説!

property+は、不動産投資型クラウドファンディングを取り扱うサービスです。

スマホで手続きが完結することが特徴で、未経験者でも気軽に不動産投資を始められます。

本記事では、property+の特徴やメリット、実際に利用した人からの評判について解説します。

property+の公式サイトはこちら⇒

 

☆編集部おすすめ「COZUCHI」が最大で50,500円のAmazonギフトプレゼントキャンペーン実施中!☆

 

50社以上ある不動産クラウドファンディングサービスの中で中でもおすすめなのが、LAETOLI株式会社が運営する「COZUCHI」です。

 

累計調達額はNO.1で、実質利回り10%以上の高利回りファンドを多数組成しているのが特徴です。

 

そんなCOZUCHIは、新規で無料の会員登録を行うだけで、2,000円のアマゾンギフト券がもらえるキャンペーンを実施中です。

 

 

無料会員登録だけでも2,000円がもらえて、さらに投資額に応じて最大48,500円のAmazonギフト券ももらえる大奮発キャンペーン中です。

 

公式サイトでも同様のキャンペーンを実施中なのですが、無料会員登録でもらえるAmazonギフト券の金額は1,500円と500円下がってしまうので注意してください。

 

 

COZUCHIの中でも過去最大規模のキャンペーンで期限前でも予告なく終了する可能性があるので、興味がある人は無料の会員登録だけでも今のうちに済ませておくことをおすすめします。

 

>>COZUCHIのキャンペーンを見てみる<<

目次

property+の評判・口コミは?実際に投資している人の声を紹介!

まずは、実際にproperty+を利用した人からの評判・口コミを確認していきましょう。

property+の良い評判・口コミ

まず、property+の良い評判・口コミを紹介します。

不動産に関する専門的な知識がなくても、少額から気軽に始めやすい。

会社からの給与だけでは不安に感じ、分配金が受け取れる不動産投資型クラウドファンディングを始めました。

もちろんリスクはありますが、定期的に収入がある点はありがたいです。

優先劣後方式に加えて、マスターリース契約による賃料保証を行っているため、安心して投資ができます。

リスクがゼロになるわけではありませんが、空室が出ても賃料保証があるのは分配金の安定にもつながると思います。

property+では、優先劣後方式やマスターリース契約によるリスク低減について良い評判が聞かれました。

優先劣後方式やマスターリース契約の詳細については、記事内で詳しく解説していますので、そちらも併せて参考にしてください。

property+の悪い評判・口コミ

次に、property+の悪い評判・口コミを紹介します。

利回りが高いファンドは募集金額が小さいので、なかなか当選しない。
投資上限が決められているため、大きな金額は投資しにくい。

property+では、利回りが高いファンドに人気が集中することから、なかなか当選しないこともあるようです。

property+の公式サイトはこちら⇒

property+の強み・メリット3選

property+には、以下の3つのメリット・特徴が挙げられます。

  • 東証プライム市場に上場している飯田グループホールディングスのサービス
  • マスターリース契約による賃料保証を行っている
  • 出金手数料が無料

それぞれ詳しく確認していきましょう。

property+の強み・メリット1.東証プライム市場に上場している飯田グループホールディングスのサービス

property+の強み・メリット1.東証プライム市場に上場している飯田グループホールディングスのサービス

property+を運営する株式会社リビングコーポレーションは、東証プライム市場に上場している飯田グループホールディングスのグループ会社です。

飯田グループホールディングスは、1年間で約4万6,000⼾以上の家を販売しており、不動産業界では大手グループに位置しています。

不動産業界に精通している飯田グループホールディングスのグループサービスという点は、投資家の安心感にもつながるでしょう。

property+の強み・メリット2.マスターリース契約による賃料保証を行っている

property+の強み・メリット2.マスターリース契約による賃料保証を行っている

property+では、一部のファンドにおいてマスターリース契約による賃料保証を行っています。

マスターリース契約とは、物件に空室がある場合でも保証会社によって賃料保証を受けられる仕組みです。

投資先の物件で空室が続いた場合、通常は出資者に対する配当金を減少するといった措置が取られます。

しかし、マスターリース契約による賃料保証を受けている場合、物件に空室がある場合でも定額の賃料が支払われるため、投資家は安定した分配金が受け取れるメリットがあるのです。

property+の強み・メリット3.出金手数料が無料

property+の強み・メリット3.出金手数料が無料

property+では、出金先の金融機関を問わず出金手数料が完全無料となっています。

他の不動産投資型クラウドファンディングでは、分配金を引き出す際の振込手数料が利用者負担となっていることも珍しくありません。

その点、property+では一切出金手数料がかからないため、コストを気にせずいつでも引き出しができます。

property+の公式サイトはこちら⇒

property+の注意点・デメリット

さまざまなメリットが挙げられるproperty+ですが、ファンドによって申し込み上限が定められている点には注意が必要です。

特に、募集金額が小さいファンドについては、申し込み上限が数十万円となっていることもあるため、まとまった資金での投資を検討している人は、必ず出資制限について確認しましょう。

property+のリスク3選

property+には、以下の3つのリスクがあります。

  • 出資後は中途解約ができない
  • 元本保証がない
  • 大型ファンドは利回りが低い傾向

それぞれ詳しく確認していきましょう。

property+のリスク1.出資後は中途解約ができない

property+のリスク1.出資後は中途解約ができない

property+では、ファンドへの出資後に中途解約ができません。

運用期間が満了となるまで引き出しができないため、あらかじめ投資期間や投資金額についてよく検討したうえで申し込みをしましょう。

property+のリスク2.元本保証がない

property+のリスク2.元本保証がない

property+が取り扱う不動産投資型クラウドファンディングでは、元本保証がありません。

優先劣後方式やマスターリース契約によってリスクは低減されているものの、物件の運用状況によっては元本が割れて戻ってくることがあります。

事前にきちんと投資リスクを理解した上で取り組むことが大切です。

property+のリスク3.大型ファンドは利回りが低い傾向

property+のリスク3.大型ファンドは利回りが低い傾向

property+では、募集金額が1億円前後となるような大型ファンドを複数取り扱っています。

募集金額が大きいファンドは多くの投資家が利用できるメリットがありますが、一方で想定利回りが低い傾向にあります。

例えば、実際にproperty+で募集された「quador中野ファンド3」では、募集金額が1億1,980万円と大きいものの、想定利回り(年利)は3.2%でした。

他の不動産投資型クラウドファンディングでは、利回りが5.0%を超えるファンドも多くあるため「ちょっと利回りが物足りないな」と感じる人もいるかもしれません。

property+は儲かる?実績を確認

前項では利回りが低いファンドを紹介しましたが、property+では高利回りのファンドも取り扱っています。

下記の表は、実際にproperty+で募集されたファンドの概要です。

ファンド名 Branche阿佐ヶ谷ファンド7
想定利回り(年利) 10%
募集金額 1,200万円
運用期間 3ヶ月

募集金額は1,200万円と小さいものの、想定利回りは10%と高利回りになっています。

このファンドでは申し込み上限が30口となっているため、仮に上限の30万円を投資した場合、運用期間の3ヶ月で7,500円(税引前)の分配金を受け取れる計算です。

短期間かつ少額投資でこれだけの分配金が受け取れるのは、多くの投資家にとって魅力的といえるでしょう。

property+の公式サイトはこちら⇒

property+の仕組みをわかりやすく解説

property+で取り扱う不動産投資型クラウドファンディングは、投資家から集めた資金を元に不動産投資を行い、そこから得た利益を投資家へ還元する仕組みです。

不動産物件の運用状況によっては、想定利回りを下回る可能性がありますが、property+ではそうしたリスクに備えて「優先劣後方式」を導入しています。

次項で詳しく解説していきましょう。

property+は優先劣後方式を導入

優先劣後方式を導入

property+では優先劣後方式を導入しています。

優先劣後方式とは、投資家の出資分を「優先出資」、事業者の出資分を「劣後出資」とすることで、投資家に優先的に利益を還元する仕組みです。

不動産投資で損失が発生した場合、まずは劣後出資の事業者から損失を負担するため、優先出資の投資家はリスクを低減できるメリットがあります。

property+に税金はかかる?

property+で受け取った分配金は、雑所得として総合課税の対象となります。

利用者は、あらかじめ20.42%の源泉徴収税が差し引かれた分配金を受け取る流れです。

property+は確定申告が必要な場合がある

確定申告が必要な場合がある

給与所得者の場合は、年間20万円を超える雑所得を受け取った場合、原則確定申告が必要となります。

ただし、確定申告が必要となる条件は各個人の就労状況や収入源によって異なるため、詳細は所轄の税務署や税理士へたずねることがおすすめです。

property+の公式サイトはこちら⇒

property+は「手数料を抑えて投資したい人」におすすめ!

property+では、口座開設手数料や管理費用、出金手数料などの手数料がかかりません。

投資家が負担する手数料は、デポジット口座へ入金する際の振込手数料だけとなっているため「なるべくコストを抑えて投資をしたい」という人におすすめです。

property+の運営会社情報

property+は「株式会社リビングコーポレーション」によって運営されているサービスです。

下記の表に株式会社リビングコーポレーションの概要をまとめました。

株式会社リビングコーポレーションの会社概要

株式会社リビングコーポレーションの詳細情報は以下の通りです。

会社名 株式会社リビングコーポレーション
所在地 〒150-0002
東京都渋谷区渋谷4-2-12 EDGE南青山2F
電話番号 03-6300-0932
(土日祝・年末年始を除く10:00-17:00)
代表者 代表取締役 鈴木 英樹

まとめ

property+は、不動産投資型クラウドファンディングを取り扱うサービスです。

不動産投資型クラウドファンディングでは元本割れや分配金が減少するリスクがありますが、property+では、優先劣後方式やマスターリース契約によってリスク低減を行っています。

また、property+を運営する株式会社リビングコーポレーションは、東証プライム市場に上場している飯田グループホールディングスのグループ会社であるため、不動産業界に精通している企業が運営している特徴もあります。

「リスクを低減しながら不動産投資を行いたい」「大手企業が運営しているサービスを利用したい」という人は、是非property+の利用を検討してみてはいかがでしょうか。

property+の公式サイトはこちら⇒

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

日々不動産クラウドファンディングのファンド情報を調査し、Fund Bridgeへの掲載を実施しています。これまで、不動産クラウドファンディングに関する50以上のサービスを紹介してきました。不動産クラウドファンディングへの投資を検討している投資家の方に向けて、公平な立場でわかりやすい紹介を心がけています。

コメント

コメントする

目次